ふるさとへ、あるいは海へ山へ、多くの人が旅をする季節である。しかし、車で移動する人たちは、今年は複雑な思いを抱いているのではないか。日本をつなぐ幹線道路を造ってきた日本道路公団が、公団ぐるみで「官製談合」に関与していた疑いが濃くなっている。

　もう一つの「談合」も浮上した。公団と国土交通省が、公団民営化推進委員会の懇談会への、幹部の出席を見送ったという。「事件が捜査中で委員の質問に答えられない」「談合対策で多忙」などと弁明しているようだが、両者間に「欠席談合」があった気配が感じられる。

　本来、推進委員会は、道路をめぐる構造的な問題を、広く深く検討する場のはずである。そこに背を向けるような姿勢をとるのでは、両者に日本の道路の将来を託すことはできない、との思いが強まる。

　公団が約２０年前に刊行した『日本道路公団三十年史』に、終戦直後の道路の状況が記されている。「（昭和）２０年度末における我が国の道路総延長は８９万９０００ｋｍで、このうち舗装されていたのはわずか１?２％である」。戦後しばらくは、どろんこの道も多かった。

　昭和２１年、民俗学者で歌人の折口信夫が「日本の道路」と題した一文を書いている。「まつ直な道、うねつた道、つゞらをり、光る道、曇る畷道、さうした道の遠望に、幾度魂を誘はれたことか」（『折口信夫全集』中央公論社）。

　人に寄り添っていたはずの道が、国や公団、業界のものになってはなるまい。戦後６０年、この国の道を本来の姿につくりかえる時である。