明治４年の初夏、岩倉具視ら高官が集まり、開国日本の服装はどうあるべきか激しく論じた。和服派は「衣服まで外国をまねるのは愚か」と訴えたが、洋服派が「外国との交際に欠かせない」と説き伏せた。世にいう「洋服大評定」である。

　あの時もし洋服派が敗れていたら、と夢想してみる。よもや衣冠束帯や羽織はかまが現代まで続くようなことはあるまい。だが亜熱帯に近いこの国で、真夏にネクタイを締める人口は今よりはるかに少なかったはずだ。

　大評定から１３０余年、戦時下を除くと国会や省庁ではずっとネクタイ着用が基本とされた。だが、来月からは閣僚や官僚たちがネクタイなしの勤務を始める。地球温暖化対策の一つという。

　音頭を取る小池百合子環境相は「日本の男性は過剰包装。ネクタイで暑さに耐える我慢大会をやってきた」と言う。必要に迫られてネクタイを着けてきた身には、あれこれ異論もあるだろう。

　それにしてもネクタイ業界は音なしの構えだ。「不満はあるが、業界にはいま政治にもの申す余力がない。どう生き残るかで精いっぱいですから」と東京ネクタイ協同組合理事長の小堀剛さん（７０）は話す。石油危機ではノーネクタイを勧めた通産省にすかさず抗議したが、それも今はむかし。ネクタイ離れが進み、格安の中国産が流れ込んで、戦前から続いた老舗（しにせ）が次々倒れた。

　環境省は来月５日、財界人らをモデルに夏服ショーを開く。政官界から民間へ。意気込みはわかるが、あまり政府に宣伝されると逆にネクタイを着けたくなる天（あま）の邪鬼（じゃく）もいる。